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IoTで輸送を支えるシステムである車上データ有効活用システムRemoteの他社との共通利用を検討するそうです。
車上データ有効活用システムRemote(Remotemonitoring of train to use effectively）とは、東武鉄道と日立製作所が共同で開発したシステムで、60000系・70000系・70090系に搭載されており、乗車率、速度、架線の電圧、ノッチの値、車内の温度、機器の状態などを取得し、本社や車両基地、運行管理所などから車両のデータを常時確認することが可能で、蓄積されたデータを基に時間帯ごとの乗車率を分析しダイヤの最適化や走行パターンを分析して、省エネ運転の推進に活用することも可能です。省エネ運転による効果が数パーセント出るだけでも数千万円規模の電力に掛かるコストを削減することが可能で、車両機器の状態を常時把握・分析することで劣化を予測して、必要なタイミングでメンテナンスする状態基準保全CBM（Condtion Based Maintenance)に活用することも出来るので、車両検修の一部を遠隔でも行えるようになり安全性の向上や車両検修の効率化を図ることも可能です。
走行中に車両故障が発生した際には、乗務員と指令員・整備士間の情報共有を迅速かつ正確に行えるようになるため支障時間の短縮にも繋がるほか、今後はRemoteで取得するデータの範囲をさらに拡大することも検討されており、安全・安定輸送の向上と業務の効率化が期待されます。
データの活用範囲と導入線区の拡大も検討されており、今後、新造される車両はRemoteを標準搭載とし、車上データ監視装置が非搭載の車両については、順次新型車両に置き換える方針で、東武鉄道では2030年代に主要線区で幅広くRemoteが活用出来るようにすることを目指す方針になっていますが、Remoteの導入を拡大することによって、輸送動向を踏まえた最適なダイヤの策定・経済運転・車両検修と保線作業の効率化をさらに進めること出来ます。
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参考文献
「2023年度 第２四半期決算説明資料」2023年11月東武鉄道株式会社
東武博物館だより2022年11月号 一般財団法人東武博物館令和4年11月1日発行
